「し」から始まる用語一覧

シェードとは、コードやチェーンなどを操作して生地を昇降させることで開き具合を調節できる巻き上げ式のカーテンを指す。設置することで採光をコントロールしたり、プライバシーを保護することが可能となる。開けたときも閉めたときも、特に小窓や縦長の窓など、カーテンでは余分が出てしまう窓でも、シェ―ドであれば、通常のカーテンと比べてすっきりとした見た目にすることができる。照明器具のかさを指す場合もある。

シェアハウスとは、同じ建物の中で複数の人と共に暮らす形態を取る賃貸物件を指す。 通常はそれぞれの寝室の他に、キッチン、シャワー、風呂場、トイレといった水周りの空間を共同で使用することが多い。またリビングが共有スペースとなって入居者が交流できる場合もある。さらにトレーニングジムや防音室などを備え、明確なコンセプトを掲げるシェアハウスもある。1人部屋だけでなく、友人と暮らせる2~4人以上の部屋があるタイプもある。敷金や礼金、仲介手数料がかからない場合があったり、家具や家電製品が備えつけられていたり、一般的な賃貸物件に比べて、初期費用を抑えられる点がシェアハウスの主なメリットである。

シェラトン様式とは、18世紀末から19世紀初頭に、イギリスの家具デザイナーであるトーマス・シェラトンによって確立された家具の様式を指す。 チッペンデール様式、ヘップルホワイト様式と並ぶ、18世紀イギリス家具の3大流行様式の1つである。 シェラトン様式は、細い材を使用し、垂直線を強調したシンプルで軽快なフォルムが特徴で、装飾モチーフにはバラ・壷・ベルフラワーなどが用いられる。 フランスのルイ16世様式の影響なども受け、優雅で品位のある機能的な様式である。 特にチェアに優れた作品が多く、脚の先が細くなった優美なデザインが特徴である。

シェル構造とは、卵や貝の殻のような薄い曲面状の板で構成された建築構造を指す。「殻構造」「曲面板構造」とも言う。 外力が曲面内に伝達されるため、内側を支える柱がなくても、軽量で耐力の大きい広い空間を形成できる。建築物の大スパンの屋根、塔、海中構造物、航空機、潜水艇、宇宙カプセルなど、幅広い分野で採用されている。 曲面板の材料は、鉄筋コンクリートが一般的だが、金属板、立体トラス(金属骨組)が使われる場合もある。

シェルフとは、物を置いたり収納したりする目的で板を水平に設置した家具を指す。 一般的に構造はシンプルで前面に扉がなく、側面や背面に板を張っていないものもあり、壁に付けて設置するか、空間を仕切る目的で置くこともある。整然とした部屋を作るだけでなく、コレクションアイテムなど自分が好きなものを飾ることができる。壁に板を打ち付けるタイプや壁に置くだけのタイプ、はしごのように壁にもたれるタイプなど種類は豊富にある。扉や引き出しをつけることもでき、キッチンやリビングルーム、書斎、子供部屋など様々な場所で活用ができる。

シカモアとは、中央ヨーロッパ、中国、日本などに分布するカエデ科の広葉樹を指す。樹高が35mほどになる大木である。加工が容易で、塗装による仕上げも良好なため、家具材、造作材、建具材、床材などのほか、楽器材にも使用される。 辺材、心材ともに乳白色で光沢があり、境目ははっきりしない。縮み杢(カーリー杢)が出ることがあり、珍重される。この杢が出た材は弦楽器の甲板に重用されるため、バイオリン杢とも呼ばれる。

市街化区域とは、都市計画法により定められた都市計画区域の1つを指す。既に市街地を形成している区域と、おおむね10年以内に優先的かつ計画的に市街化を図るべき区域がこれに当たる。 市街化区域では、地域の特性に応じて用途地域が定められている。また、住みやすいまちづくりの実現のため、自治体による下水道等のインフラや公園の整備など、都市施設の整備が重点的に実施され、土地区画整理事業等による整備も積極的に行われる。

市街化区域内農地とは、都市計画法によって定められた市街化区域にある農地を指す。 市街化区域農地には生産緑地と一般市街化区域農地、特定市街化区域農地の3種類があり、それぞれに評価と課税が異なる。生産緑地は農地評価で課税も農地課税となっており、一般市街化区域農地は宅地評価で課税は農地に準じたものである。特定市街化区域農地は、宅地評価で宅地並み課税となっている。三大都市圏の特定市の市街化区域内農地は、宅地などへの転換が推進されている。

市街化調整区域とは、都市計画法に基づき市街化を抑制された区域を指す。都市計画区域について、都道府県知事が区域区分を決定する。 用途地域を定めず、原則として開発行為が制限され、住宅を建てることはできない。ただし一定条件を満たした開発行為であれば、例外的に許可されることもある。以前は一定の要件に該当する建物であれば、都市計画法による許可がなくても建て替えができたが、2011年施行の改正都市計画法により、建て替えでも許可が必要となった。

市街地開発事業等予定区域とは、大規模な開発事業である市街地開発事業や都市施設の整備に関する都市計画事業が予定されている区域を指す。 都市計画が決定されるまでの間、暫定的に予定区域と定めることで、買い占めや無秩序な開発といった現象を回避する目的がある。 市街地開発事業等予定区域内の事業として都市計画法に法定されているのは、新住宅市街地開発事業予定区域、工業団地造成事業予定区域など6つあり、都市計画の告示日から3年以内に、予定区域から本来の都市計画へ移行される。告示日から3年以内に都市計画が定められなかったときはその効力を失う。

市街地再開発促進区域とは、市街地の再開発の推進を目的とし、市街地再開発事業を行うことを定めた区域を指す。 1975年の都市再開発法第7条第1項改正によって創設された制度で、区域の都市計画決定は市町村となる。 該当区域内の宅地所有者または借地権者は、できるだけ速やかに第一種市街地再開発事業などを行うよう努めなければならず、5年以内に自主的再開発が行われない場合には、市町村または都道府県が第一種市街地再開発事業を施行することとされている。

敷居とは、襖や障子などの開口部の下部に設けられた、レールの役目をしている水平材を指す。 部屋の開閉部を構成する建具で、下部にあるものを敷居、上部にあるものを鴨居といい、対になっている。建具の受け方は、戸の開閉形式によって異なり、レールを上に設けたり、溝を掘る等の手法がある。また、敷居は引き戸をはめるためだけでなく、部屋同士を仕切る境界線の役割も持っている。

敷石とは、庭や建物の外構、駐車場、門から玄関までのアプローチなどの、地面に敷かれた石材を指す。天然石やレンガをはじめ様々な種類とデザインの敷石が販売されており、希望のデザインや雰囲気に合うものを選択することができる。ホームセンターなどで手軽に入手できることから、DIYにも適した材料である。敷石に用いられる天然石には様々な加工方法があり、それぞれに風合いや特性が異なる。人の手によりノミで切り出され、温かみのある見た目の「ノミ切り加工」や、真っ直ぐな切断面で扱いやすい「機械加工」、石の表面をジェットバーナーで短時間焼くことにより、雨天時に滑りにくいように仕上げる「ジェットバーナー仕上げ」などがある。

敷金とは、家賃の滞納や部屋を損傷させた場合の修理費の担保として、借主が契約時に預けるお金を指す。 家賃の1~2カ月分が標準だが、中には敷金0円の物件もあるがクリーニング代などがかかる場合もある。家賃滞納がなく、借主の故意または不注意による部屋や設備の損傷がない場合には全額返金される。借主の使用方法が悪く、修繕費が敷金を超えた場合は、追加で修繕費を請求されるので注意が必要である。ペットによる壁や床への傷やタバコのヤニや臭いに対する修繕費用などは、退去時に敷金から引かれることになる。

敷金精算とは、賃貸物件の契約時に借主から貸主に預ける敷金から、契約終了時に借主の賃料の未払いなどの債務不履行と発生した原状回復費用の額を控除して精算することを指す。 原状回復費用については、退去時に借主と貸主(または管理会社)とが建物のキズや設備破損の有無について確認し、どちらが負担するか取り決める。原状回復費用が確定後、精算金が借主の口座に振り込まれる。

敷金積み増しとは、定められた敷金に上乗せして支払う敷金を指す。 たとえば、ペット可の物件の場合に、ペット飼育時に敷金1カ月積み増しという契約であれば、当初の敷金に追加して、敷金を1カ月支払うことになる。 賃貸物件の退去は、経年による自然劣化の復旧は家主負担だが、ペットによる汚れや設備の傷みなどは故意や過失とみなされ借主負担になることが一般的である。

敷金返還請求権とは、賃貸借契約が終了し退去した時、敷金から修繕費用や原状回復費用などを控除した残額を、賃借人が賃貸人に対し、返還を請求できる権利を指す。 賃貸借契終了時ではなく賃貸物件を明け渡した時点で発生する権利で、時効は物件退去から5年である。

式台とは、玄関の土間と玄関ホールの床面との間に設けた板敷き部分を指す。式台には、土間と床面との段差を小さくする役割がある。かつての日本家屋、とりわけ書院造りでは通風の目的で床下を高くしており、その段差を解消するのに式台が設けられた。また武家屋敷では、来客がかごに乗る際、地面に降りなくても良いように設けられていた。現在では土間と床との段差が低い住宅が増えており、式台を設置することも減っている。

敷地とは、住宅などの建築物がある土地を指す。 建築基準法上、一つの敷地に建てられる建物は一つだけという原則がある。しかし、戸建て住宅と物置、マンションと駐輪場のように用途の観点から分けて考えられない場合は、同じ敷地にあるものと定義される。また、敷地は衛生的で安全であるよう、接している道路より敷地が高くあること、(ただしこれは防湿や排水などの対策を講じれば免除される)、湿潤など影響がでる土地であれば地盤の改良や盛り土などの対策を行うこと、汚水や雨水などを敷地の外に排出する設備を整えること、崖崩れの危険性がある場合には擁壁などの安全対策を行うことなどが決められている。

敷地権とは、分譲マンションやビルなどの区分所有建物において、建物と一体化した土地に対する権利を指す。敷地の所有権・借地権および、敷地の所有権とともに共有分の敷地を利用する権利を合わせた権利であり、建物の所有権とは分離できない。建物の所有権が消滅する際には、敷地の所有権・借地権も同時に消滅する。登記では所在や専有部分が有する敷地権の割合が記載されている。戸建てのような区分所有建物以外の建物の場合は、建物の所有権と敷地の所有権は別である。