「と」から始まる用語一覧

ドアチェーンとは、ドアの内側に取り付けられている鎖状の器具や、U字型の金属の器具などの補助錠を指す。 いずれも先端にある突起状の金具を、ドア側に取り付けた金具に引っ掛けて使用する。 構造はシンプルだが、使用中はドアがチェーンやU字型器具の長さと同じ幅しか開かないため、いきなりドアを全開されることを防いだり、少しだけドアを開けて来客相手を確認したいときなどに役立つ。補助錠としての役割が主である。

ドアマンサービスとは、ホテルや居住ビルの入り口でドアの開け閉めをしたり、出迎えてくれたりするサービスを指す。 ドアマンは接客マナー、コミュニケーション能力、気配り、記憶力、柔軟な判断力などを身に付けている。24時間体制で不審者や盗難などから守る警備員の役割も担っており、周辺を監視し、住民や来客の安全管理を行う。その他、タクシーやハイヤーを手配したり、荷物の運搬や出し入れなどを手伝ったりすることもある。

ドア破りとは、空き巣が使う開錠手口の一つで、バールなどをドアと壁の隙間に入れたり、ドライバーやペンチなどで鍵穴を壊したりしてドアをこじ開けようとする手口を指す。バールはてこの原理を活用するため、破壊力があるのが特徴で、比較的短時間のうちに容易に開けられてしまうことから、この手口が使われることが多い。対策としてはデッドボルト(かんぬき)が見えないように、壁とドアとの隙間にガードプレートを入れたり、デッドボルトをドアの何か所かに設置したりすることが効果的である。

土居葺きとは、屋根に瓦を葺くための下地として、杮板や杉皮、椹などの薄い板を張ることを指す。これらの薄い板の上に土を盛ってから、瓦を葺く仕組みになっている。乾燥により割れることが少なく、水気や湿気にも強いという特徴がある。自然素材の木材が用いられているため、屋根裏の換気や調湿の役目も果たしており、建築物の風化防止にも役立っている。神社や寺院などの建築物で使われていることが多い。

同居とは、一般的には家族や友人、恋人などと一緒に同じ住居で生活することを指す。 2世帯住宅やシェアハウスなど、同じ家の中で住居の一部が分離したものも同居ということがある。ただし、保険などでは住民票同一世帯(世帯主が一人)のみを対象とし、さらにキッチンが別々にある二世帯住宅の場合は同居としない、など場合により定義が異なる。

動作補助手すりとは、座る、立ち上がるなどの動作をサポートし、転倒や落下の危険を予防する補助用具を指す。 手すりは「歩行補助手すり」と「動作補助手すり」の2種類に大きく分けることができる。動作補助手すりは、主にトイレ・浴室・玄関などに設置される。その多くがI型・L型手すりと呼ばれ、I字またはL字の形をしている。 設置する高さは不特定多数の人が使用する場合は80cm程度、手すりが必要になって自宅のリフォームを行う場合などは、利用者の身体特性に合わせて位置や長さを確認しながら設置する。

同寸角筋交いとは、木造軸組工法の住宅で、柱と横架材の間に付ける筋交いが幅9cm×奥行き9cmの同寸法のものを指す。 木造建築で建物の耐震性を高めるために、斜め方向の部材として使われているのが筋交いである。木造建築では比較的薄い部材を使うことが多い。シングルで取り付けるものを同寸角筋交い、交差してダブル付けするものを同寸角たすきがけ筋交いと言う。筋交いは柱と梁、その他の横架材との仕口近くにボルト、かすがい、釘などの金物で緊結する必要があり、この時取り付ける筋交いの寸法により、建築基準法で耐力が定められている。

動線とは、建物への出入り、建物内での人の移動の経路や動き、もしくはこれらを結んだ線を指す。 住宅においては起床、洗顔、トイレ、調理、食事、外出、帰宅、入浴、就寝といった一連の動きを「生活動線」と言い、調理、洗濯、掃除のような家事にまつわる動きを「家事動線」と言う。「生活動線」「家事動線」ともに短ければ無駄が少なく、居住性が高いことになる。

胴縁とは、木造や鉄骨造の建物における壁の下地材を指す。主に木造の場合は角材、鉄骨造の場合はC字の鋼材が使用される。壁を構成する合板やボード等を胴縁に固定し、壁の強度を高めるとともに不陸を調整する。間柱や柱に対して等間隔で水平に取り付ける横胴縁と、土台や梁に対して等間隔で垂直に取り付ける縦胴縁がある。また外壁に通気層を設けるために施工される胴縁を通気胴縁という。

動力消防ポンプ設備とは、火災の際、水源までホースを引き、ポンプによって消火活動に必要な水を放水する消火設備を指す。ポンプ、内燃機関、車台、ホース、水源等によって構成され、自動車の車台にポンプが固定された朱色に塗られている消防ポンプ自動車や、人力によって搬送される可搬消防ポンプ等の種類がある。消防庁の消防用設備等の試験基準によると、当該水源の直近(おおむね3m以内)、もしくは自動車によりけん引できるものや消防ポンプ自動車は水源から1,000m以内で、かつ雨等の影響を受けるおそれのない場所に備えておく必要があるなどとされている。放水量等は政令により規定されている。

道路とは、人や車両が通行するための道、通路を指す。 建築基準法第42条第1項では、原則として4m以上の幅の道が道路であるとしながらも、建築基準法第42条第2項では、4m未満であっても条件を満たせば道路として認識がされるとある。建築基準法上の道路は私有地であっても、道路としての役割を果たすため、公法的な規制を受ける。また建築基準法上の道路に接しない敷地には、原則として建物を建築できないため、公道から離れた場所に建物を建てる場合には、私道が必要である。

道路斜線制限とは、接している道路の幅員に基づいて設定された、道路側に面する建築物の高さの制限を指す。道路の日照や採光、通風の確保などを目的として、この制限を設けている。道路斜線制限とは、敷地の前面道路の反対側の境界線から、一定の勾配で定められた斜線の範囲内に建物を設計しなくてはいけない。

道路占用許可とは、道路を一時的に使用する許可を指す。 道路上に電柱を設置したり、電気・電話・ガスの配線・配管等を道路の地下に埋設する場合や、道路の上空に看板を突き出して設置する場合なども含まれる。これらは、道路を管理している国土交通大臣や都道府県知事、市長等道路管理者の許可が必要となる。道路占用には、企業占用と一般占用の2種類があり、企業占用は、電気や電話、ガスや上下水道などの工事を指し、一般占用はそれ以外の、看板を道路上に設置することや住宅などの日よけを指す。

道路幅員とは、道路の幅の広さを指す。車道、歩道、路肩、植樹帯、中央帯、歩道等および環境施設帯など道路構造物の幅員を合計した幅員である。建築基準法では、道路の側溝の外側を道路境界とし、反対側の側溝までの道路幅員を測量する。 建物の敷地は道路に接していなければならないが、その接面道路の幅員に応じて、建築に一定の制限が課せられている。住宅を建てる場合は、幅員4m以上の道路に2m以上接しなければいけないとする接道義務がある。

道路法とは、道路網の整備により、交通の発達に寄与し、公共の福祉を増進することを目的とする法律を指す。 1952年に制定され、道路整備に関する基本的な事項を定めている。道路法上における道路の種類は、高速自動車国道、一般国道、都道府県道、市町村道の4種類がある。主な規定内容は、道路事業の流れや道路計画について、道路の種類ごとの管理者、費用負担者、罰則などで、細かく定められている。道路の管理は、高速自動車国道と一般国道は国、都道府県道は各都道府県、市町村道は各市町村が行っている。

独立基礎とは、柱の位置に単独で設けられた基礎のことを指す。 独立基礎の採用については限定されおり、強固な地盤で荷重が大きくない柱などとされる。たとえば一戸建てを傾斜地に建てる場合や、デッキの基礎などに使われる。古民家や神社仏閣など、伝統的な日本の木造建築物では、柱と基礎を固定しない独立基礎が長く用いられている。 また、独立基礎は柱の下にのみ基礎を設けるので、圧倒的に低コストになるため非住宅建築物はほとんどが独立基礎形式である。独立基礎同士を地中梁と呼ばれる鉄筋コンクリートの梁でつなぐ方法で基礎の転倒防止や強度を保つことができる。

独立式ポストとは、地面に埋め込んだポールに固定したタイプのポストを指す。 外壁や機能門柱に埋め込む埋め込み式のポストと異なり、外構の設計時に設置場所や製品を決める必要がない。自身の好きなデザインのポストを選択し、好きな場所に設置することができる。独立式ポストは、機能性やデザインが非常に豊富である。ヨーロピアンテイストやアメリカンテイストな製品、シンプルなデザインのポストやスリムなタイプがあり、家や庭の外観に合わせて選択できる。機能面では、宅配ボックスを兼ねたものや表札やインターフォンが一体となったタイプも存在する。

独立洗面化粧台とは、浴室と切り離して設置された独立型の洗面化粧台を指す。台の下や鏡の横に収納スペースが設けられている場合が多いため、浴室と一体型になった洗面台と比べて、化粧品や洗面道具・洗剤のストックなどを収納できる。浴室内のように湿気がこもらないため、化粧やヘアメイクもしやすい。また、電源が付属している場合が多い。

土砂災害とは、大雨や地震、火山の噴火などが引き金となって山や崖が崩れたり、崩れた土砂が雨水や川の水と混じって流れ出ることにより発生する自然災害を指す。 土砂災害は大きく以下の4つに分類される。 土や石や砂が一気に流れ出る「土石流災害」、地面がゆっくりと動く「地すべり災害」、急な斜面が一気に崩れることで起こる「がけ崩れ災害」、噴火などの火山活動により火砕流や火山ガスなどが噴出する「火山災害」である。 火山災害以外の3つは大雨や長雨、地震などがきっかけで引き起こされる。

土砂災害警戒区域とは、土砂災害による被害を防止・軽減するため、危険の周知、警戒避難体制の整備を行う区域を指す。土砂災害防止法に基づき、地形、地質、土地利用状況を踏まえた基礎調査を実施し、土石流、地滑り、急傾斜地の崩壊等について一定の数値に該当する場合に指定される。 土砂災害警戒区域では、市町村等は警戒避難体制の整備、ハザードマップの配布を、施設管理者は要配慮者利用施設における避難確保計画の作成等を行う。