「し」から始まる用語一覧

収納率とは、住宅の総床面積に対する収納部分の面積の比率を指す。算出方法としては、収納面積/総床面積×100で計算される。収納率の計算対象となるのは、押し入れやクローゼット、納戸など、ある程度の高さを有するスペースで、シューズボックスや吊り戸棚、キャビネットなどの比較的小さな収納スペースは含めないのが一般的である。収納率の目安は、マンション等が8~10%、一戸建てが13~15%程度とされている。

周辺環境とは、物件の周りを構成する環境を指す。 具体的にはスーパーや病院など生活利便施設の有無や子どもの通学経路、公園や自然環境、また工場や娯楽施設など住環境に影響を与えうる施設の有無や位置関係などである。治安状況も含まれる。入居者の生活や家族構成によって、周辺環境の良し悪しの基準は変わる。

修理費用補償とは、貸主との契約に基づいて、借りている部屋を修理した際の修理費が支払われる保険内容のことを指す。 火災保険の一種で、保険会社によって細かい条件や補償金額は異なる。修理費用補償で、保険金が支払われるケースは限られている。支払われるケースには火災や落雷、台風や豪雪などの天災による被害や、盗難やそれに伴う損傷などがある。設備故障や上階からの水漏れによる水ぬれや、群衆や多数の集団行動によるデモ・破壊行為なども認められることが多い。

シュガーメイプルとは、カエデ科の落葉広葉樹を指す。カナダやアメリカの北東部に広く分布していて、育つと高さは30~40m程になる。材質は重硬で肌目は緻密なため加工がやや難しいが接着性は良好である。色調は木の外側に近い部分は灰白色で、木の中心に近い部分は黄灰白色である。シュガーメイプルを使った木材は乾燥が遅いが途中の劣化が少なく、乾燥後の寸法の狂いも殆ど発生しない。表面は光沢があり、艶出し加工を施すと見た目にも美しいことから、建築用材、家具材、フローリング材、楽器材など、幅広い用途で利用されている。

主照明とは、リビングなどの住宅における中心的な部屋に設置される照明を指す。部屋全体を明るく照らす役割があり、ベース照明や全般照明という名称で呼ばれることもある。主照明として最も一般的に使われているのが、シーリングライトと呼ばれる照明器具で、天井に直付けをして固定するタイプである。天井から部屋全体をまんべんなく照らすことができるため、明るさにまとまりができる。また、天井部分がすっきり見えるので、部屋が広く感じられるなどの利点がある。

手動車イスとは、人の力を利用して移動できる車イスを指す。 利用者が自分の腕の力で動かす自走用と、介助者が後ろから押して移動させる介助用がある。 自走用は、後輪の外側に付いているハンドリムと呼ばれる輪を手で漕いで進む、一般的なタイプの車イスである。 利用者の自力では移動が難しい場合に介助者が押せるように、背もたれの後方にはグリップが備え付けられている。 介助用は、自走用に比べタイヤが小さく、ハンドリムが付いていない。ブレーキは介助者が使いやすいよう後輪の後方に備え付けられており、グリップに補助ブレーキが付いているものもある。 自走用の後輪の直径は22インチのものが一般的だが、20インチ、24インチのタイプもある。介助用は16インチが主流である。

手動式シャッターとは、手動で開閉操作を行うシャッターを指す。 電力を要せず、電力確保が難しい場所への設置も可能である。開閉操作の利便性を向上するために、操作紐が備え付けられている場合もある。シャッターを取り付けるメリットとして、夜間や外出時の防犯性や台風などの災害時に防災性を高めることができる。シャッターを閉めたまま換気が可能な製品も存在する。

主配線盤とは、電話線やインターネットの通信ケーブルなどを建物内に引き入れて収容し、各部屋へ配線するための中継設備を指す。MDFとも呼ばれる。 電話局やデータセンター、オフィスビルや工場、マンションなどの集合住宅の通信機器室に設置される。主配線盤には建物内の全ての配線が引き込まれているため、多くは管理員室に設置され、鍵をかけて管理する人間以外は触れないようにする。主配線盤は、設置環境に対応できるよう、防塵構造、放熱構造や温度管理などの対策が必要である。

主要構造部とは、建物の構造上、重要な役割を果たしている部分のことを指す。建築基準法第2条5号における定義では、壁、柱、床、梁、屋根、階段とされている。ただし、構造上重要でない最下層の床面、間仕切り壁や飾り用の柱、ひさしの部分、ごく一部に設けられた段差や屋外に設置された階段などは主要構造部から除外されている。主要構造部に用いられる部材を主要構造材と呼ぶ。

竣工とは、建物の建築や土木の工事が終了することや、建物の完成を指す。落成・完工ともいう。竣工後に、無事に建物が完成したことを工事関係者に感謝し、建物がその後繁栄するように祈願する行事として「竣工式」がある。建築確認を受けた建物は、竣工時には完了検査を受ける義務があり、建築基準に適合していれば検査済証が交付される。また一定の場合をのぞいて、竣工後も検査済証が交付されるまで建物が使用できない。

ショートサーキットとは、電気回路において電位差(電圧)がある2点間が、電線などの抵抗が小さい導体で接続している状態を指す。短絡とも呼ぶ。または、空調システムの排気と給気の間の空気の流れが半ば直結してしまう状況を指す。給気口と排気口の配置が原因で起こることが多い。換気効率が非常に悪く、換気不足の原因となる。

書院障子とは、床の間の脇にある書院に取り付ける障子を指す。 書院は床の光が入る側の脇に設けられた窓まわりのことで、昔は読書の場所とされていたが、室内照明がしっかりしている現代ではインテリアとしての側面が大きい。書院障子には、シンプルな格子の障子だけではなく、繊細な意匠の組子や彫刻が施されたものなど、デザイン性が高く格調高い障子も多い。

省エネとは、省エネルギーの略を指す。石油や石炭、天然ガスなど、限りあるエネルギー資源がなくなることを防ぐため、エネルギーを効率よく使うことをいう。日常生活における電気・ガス・水道のほか、運輸・製品の製造まで、エネルギーを消費することによって成り立っているが、日本はエネルギー資源の多くを輸入に頼っているため、省エネに取り組むことで、エネルギーの安定供給確保を目指す。また省エネによってエネルギーを起源とする二酸化炭素の排出も削減され、地球温暖化防止にもなるため、省エネはエネルギーの安定供給確保と地球温暖化防止の両面の意義をもっている。

省エネ改修工事とは、住宅の省エネルギー化を目的としたリフォーム工事を指す。 光熱費の削減や住宅の耐久性能向上を目的に行われる。主な省エネ改修工事として、断熱性や日射遮蔽性の高い住宅材の採用、太陽光発電装置や太陽熱利用システムの導入、省エネ性能を持つ冷暖房設備や給湯設備、照明設備への交換などがある。一定の要件を満たす工事を行なった場合には省エネリフォーム減税が適用され、リフォーム費用を軽減することが可能となる。

省エネ改修促進税制とは、マイホームのリフォームをする際に、一定基準に合う省エネ改修工事も行う場合、固定資産税と所得税の減税措置が受けられる制度を指す。対象工事としては、窓の断熱工事、または窓の断熱工事と併せて行う床の断熱工事・天井の断熱工事・壁の断熱工事で、改修部位が、どれも外皮のみ平成25年省エネ基準相当の省エネ性能となることや、省エネリフォームの工事費用が50万円を超えていることなどの諸条件がある。工事完了の翌年分の固定資産税額が3分の1減額のほか、投資型減税・ローン型減税・住宅ローン減税から一つの所得税控除も適用される。

省エネ建材とは、省エネのために役立つ建材を指す。 暑さや寒さに関係なく、断熱性能を向上させることによって使用するエネルギー量を節約、管理、及び減少させることが使用目的である。住宅に用いる省エネ建材としては、グラスウール、ロックウール、押出ポリエチレンフォームなどの断熱材、複層ガラス、断熱サッシ、断熱ドアなどの断熱開口部材、気密テープ、防湿気密フィルムなどの気密補助材料がある。

省エネ性能とは、法律で定められた「省エネルギー基準」に対して、どの程度の水準にあるかを示す指標を指す。 住宅については、1979年制定の「省エネルギー法」で初めて規定された。何度か改正されながら規制が強化され、2021年現在の最新基準は、2016年に制定された「建築物省エネ法」の「平成28年基準」に基づく。評価項目は「一次エネルギー消費量」(住宅設備、家電などで使うガスや電気の消費量を熱量換算した合計値)、躯体の断熱性能を表す「外皮平均熱貫流率/UA値」と「冷房期の平均日射熱取得率/ηAC値」の3つある。気候の違う地域ごとに基準値が定められている。 品確法に基づく「住宅性能表示制度」にも「省エネルギー対策等級」という指標があり、5段階評価で、4等級が平成28年省基準、5等級は低炭素建築物認定基準に相当する。

省エネラベリング制度とは、省エネ基準をどれくらい達成しているかを、ラベルによって表示する制度を指す。2000年8月にJIS規格として導入された表示制度で、エネルギー消費機器の省エネ性能を示すものとして、省エネ法等に基づきメーカーが製品やカタログに表示している情報を元にしている。この省エネラベルでは、家電製品やガス石油機器などが国の定める目標値をどの程度達成しているか、その達成度合いを表示しており、消費者が家電製品やガス石油機器を選ぶ際に、製品が省エネ性能に優れているかどうかの判断材料になるのがメリットである。

省エネラベルとは、家電製品の省エネ性能について表示するラベルを指す。日本産業規格によって2000年8月に省エネラベリング制度が導入され、その中でラベル表示についての決まりも定められており、2015年3月時点で、エアコンや冷蔵庫、電子レンジ、照明器具、テレビなどの21品目にラベルが表示されている。省エネラベルには、省エネ性マーク、省エネ基準達成率、エネルギー消費効率、目標年度の4つの情報が含まれている。これらの情報を表示することで、消費者が製品の省エネ性能を確認するために役立つ。

省エネルギー基準とは、住宅、建築物の省エネルギー性能を測る基準として、法律上定められている性能を指す。 住宅や建築物でのエネルギー消費を抑えるために、昭和55年に初めて制定されて以降、何度か改正を経て、平成28年に「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」(建築物省エネ法)が制定された。 建築物省エネ法では、外壁や窓のような外側の断熱性能の基準に加えて、冷暖房や照明・給湯等の設備のエネルギー消費量の基準が定められている。この2の指標により、住宅の省エネ性能が評価される。