「し」から始まる用語一覧

磁器質タイルとは、石英や長石、粘土を混ぜた素地を1,200~1,350度で焼きあげたタイルを指す。 磁器質タイルは、耐久性、耐熱性、耐火性、耐摩耗性にも優れている。吸水率が1%未満と防水性が高いことから水洗いしやすく、メンテナンスが楽である。外装や内装に用いられる。表面は透明感があって硬く、叩くと金属のように澄んだ音を響かせる。磁器質タイルは色や形などがさまざまで、モザイクタイルのようなデザイン性にも富んだタイルもある。

事業主とは、宅地造成や住宅建設などの事業を企画、実施する主体を指す。 事業主がそのまま売主となるのが一般的だが、事業主が物件を販売会社へ売却し、販売会社が売主となる場合もある。物件広告の取引態様で、事業主と売主が別会社となっているのが、このケースである。

事業用定期借地権とは、定期借地権の一種で、事業のための建物の所有を目的として、一定期間土地を使用する権利を指す。 契約期間は10年以上50年未満とされており、一般定期借地権と同様に、契約の更新、建物建築による期間の延長、期間満了における建物買取請求権が適用されないと規定されている。そのため契約期間終了後は、借主は建物を解体し更地にして土地を明け渡さなければならない。

軸組みとは、木造や鉄骨造の建築物における骨組みの総称を指す。 骨組みは土台や柱、梁、桁、筋交いなどに分類される。土台は建物の最下部に設ける構造であり、木造住宅ならば基礎の上に土台を寝かせてアンカーボルトで固定する。柱は屋根や床の重さを支える,直立した部材である。梁は水平方向にかかる部材で、上からの荷重を柱に伝えて、屋根や床を支える。また、桁は木造軸組みで梁を受ける横架材を指し、筋交いは柱と柱の間に斜めに通す補強材である。このように住宅はさまざまな骨組みから成る。

軸組工法とは、柱や梁といった軸組によって建物の骨組みをつくる工法を指す。 土台に柱を立て、梁などの水平材を渡してつくった骨組みに筋交いを入れることで強度を高める。その種類には、木造軸組工法や鉄骨軸組工法などがある。木造の柱や梁などで構成される場合は、木造軸組工法や在来工法と呼ぶことが多い。

軸流送風機とは、数枚から数十枚の羽根をもち、スイッチを入れると風が出る機器のことを指す。 モーターやケーシング、羽根車などで構成されている。空気を軸方向から吸い込んで、軸方向と平行に送り出す。小型で分解が簡単で持ち運びも容易なものから、大型でハイパワーなものまで多くの種類がある。軸流送風機はどんな場面にでも対応をしやすいため、用途に合ったサイズやパワーで選ぶことができる。駅ビルや学校、ホテルといった広い場所で空調設備として使用したり、工事現場でセメント固めや空気換気などに利用されている。

自己サイホン作用とは、排水管の途中に設けられたトラップの封水がサイホン作用で失われる現象を指す。 一般に、細い管を満たした液体が吸引されるように移動する現象をサイホン作用と言う。衛生器具を満水にした後に一気に流すと、配管全体が満水状態となって一時的にサイホンの原理が働き、臭気の逆流防止のために必要な封水も引っ張られてなくなり、封水切れが起きてしまう。封水切れを防ぐには、トラップが流出する側にサイホン作用を生じないように各個通気管を設けるか、管が満水にならないように器具排水管を太くする必要がある。サイホン式の水洗トイレでは自己サイホン作用を活用して排水した後に、封水が補給されるしくみになっている。

自己資金とは、不動産購入の場面においては金融機関から借り入れを行わない、自ら用意する部分の資金を指す。 不動産購入には、購入金額のほかに金融機関に支払う保証料や不動産会社に支払う仲介手数料、不動産取得税、引っ越し費用などの諸費用がかかる。諸費用分は金融機関から融資を受けられないことも多く、頭金を含めたこれら諸費用を「自己資金」として用意することが必要である。

自在水栓とは、給水用の蛇口の一種で、吐水部分が横方向に回転させられるタイプを指す。吐水部分が動かないタイプの水栓に比べて、水を供給する場所を容易に変えることができる。自在水栓には、ハンドルが蛇口の上側についたタイプと横側についたタイプ、吐水口が高い位置にある立形タイプなどがある。

自主管理とは、分譲マンションの管理を管理組合自身が行う形態を指す。 分譲マンションは区分所有法に基づき専有部分の所有者が管理組合を結成し、建物や敷地の維持管理に努める義務がある。多くの管理組合はマンション管理会社に管理を委託し、その管理会社の管理人や清掃員が業務を行うが、自主管理では所有者の集団である管理組合が管理会社の役割を担う。 管理組合自身が清掃業者や修繕業者を手配、あるいは居住者が清掃を行うなど、自主管理の形態はさまざまである。

地震とは、地下に存在する岩盤のずれにより発生する現象を指す。 地下の岩盤には絶えず力がかかっており、限界に達すると岩盤がずれ地震が起きる。地球の内部は、中心から大きく分けて、核、マントル、地殻という3層構造になっており、地殻とマントルの地殻に近い部分は板状の岩盤となっており、これをプレートと呼ぶ。地球の表面は複数のプレートで覆われているが、マントルが少しずつ動くのに合わせて、プレートは境界付近で押したり引いたりすれ違ったりする。海側のプレートが陸側のプレートの下に潜り込み、陸側のプレートの先端が耐え切れずに跳ね返って起きる地震を海溝型地震という。また、プレート同士が押し合ってプレート内の岩盤が崩れて起きる地震を内陸型地震という。

地震計とは、地震による地面の動きを計測する装置を指す。物体に外力が働かなければ静止している物体は静止し続け、運動している物体は等速直線運動をし続けるという慣性の法則を利用し、地面が速く動いたときに振り子に付いたペンが静止して紙が動くことで、地面の揺れとは逆向きに動きが記録されるという原理を用いている。地震の動きや揺れを速度・加速度・変位などの情報として記録する必要があることから、速度地震計、加速度地震計、変位地震計などに分かれている。気象庁では、日本全国に設置されている地震計からリアルタイムで送られてくる情報をもとに緊急地震速報を発表している。

地震探査法とは、人工的な地震波を地下に送り、地質や地層構造を調査する方法を指す。ダイナマイトなどを利用し地震波を発生させ、地層の硬軟、亀裂、風化などの影響を観測、分析することで、地下構造を解析する。この地震波は弾性波としての性質を持つことから弾性波探査とも呼ばれている。地震波は地層の境界線において屈折、もしくは反射する性質を持つ。この屈折した地震波を利用する調査方法を屈折法、反射した地震波を利用する方法を反射法という。

地震ハザードマップとは、揺れやすさ、建物倒壊や液状化の危険度を表した地図を指す。 各市町村の地盤や断層の状態から地震が発生した場合の危険性を表した地図を公表している。そのことにより事前に災害発生時の避難経路や避難場所を決めておくことができる。また、各住宅の耐震化に対しても活用できる。国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、各市町村が作成したハザードマップへリンクできる「わがまちハザードマップ」が公開されている。

地震保険とは、地震や噴火、またはそれらによる津波を原因とする火災、損壊、埋没または流失による損害を補償する地震火災専用の保険を指す。火災保険に付帯する契約であるため、地震保険に加入するときは火災保険の契約が前提となる。火災保険に加入中であれば、契約期間の途中からでも地震保険に加入することができる。また、地震保険の契約は建物と家財となる。契約金額は火災保険の契約金額の30~50%の範囲内であり、建物は5,000万円、家財は1,000万円が限度額である。建物の免震性能、耐震性能に応じた保険料の割引や、所得税と住民税の負担を軽減できる保険料控除制度などのメリットもある。

地震保険特約とは、建物が地震や噴火または津波による影響で損害を受けたり、地震等による火災・延焼等した場合に保険金が支払われるよう火災保険に特約を付けることを指す。地震保険のみで契約することは出来ず、メインの火災保険とセットで加入する必要がある。地震保険は国の法律に基づいたもので、どこの保険会社で加入しても保険内容や保険料は同じである。保険金は火災保険で契約する額に対し30~50%となっている。

地すべりとは、山の斜面などの滑りやすい地面に雨水等がしみこむことにより地面が動き、広範囲に渡ってすべり落ちていく現象を指す。 斜面に生えている木や岩石、住宅等を巻き込みながら滑り落ちるため住宅や交通網に甚大な被害を与える。1日当たり数mm程度の動きを見せるのが通常だが、突然、数m動くこともある。原因としては、降雨、降雪による地下水圧の上昇が多いが、その他にも地震や積雪による荷重などが原因になる。斜面の切り土工事、トンネル掘削工事などの人為的な要因で地すべりを引き起こす場合もある。対策工事を施すことにより、その発生と被害を抑えることができる。

地すべり防止区域とは、地すべり等防止法に基づき指定された区域を指す。地すべりによる崩壊を防止するため、排水施設、擁壁等の必要な施設を設置するとともに、一定の行為を制限する必要がある土地を、国土交通大臣又は農林水産大臣が指定した区域のことである。 地すべりとは、斜面の土地が地下水などの影響により滑る自然現象であり、時には激しく崩落し家屋を圧し潰したり、道路に流れ込むなどして災害を起こす。特に日本はぜい弱な地質に加え、季節特有の大雨や台風により地すべりが発生し、大きな被害が出ることが多い。そのため地すべり防止区域内で、地下水を誘致したり、地下水の排除を阻害する行為などをする場合、都道府県知事の許可が必要となる。

自走式駐車場とは、自分で運転して駐車する駐車場を指す。平置駐車場、スロープとよばれる坂を運転して出入りする立体駐車場などで、2階建てタイプ、商業施設等に多い複数階タイプ、ビルなど建物の地下に設けられたビル地下タイプなどがある。 機械式駐車場のような機械操作の時間がかからないこと、複数階や地下の場合は屋根付きの部分があり雨風を防げることなどの特徴もある。

自走用標準型車イスとは、後輪の外側につけられたハンドリムと呼ばれる輪を、自分の両手で回して進む一般的な車イスのことを指す。坂を登るときなど、自走が難しい場合に備え、椅子の背の後ろに介助者用のグリップがつけられているものがほとんどである。介護保険においては、六輪型車イス(室内での移動がスムーズなタイプ)や片手駆動型車イスも、自走用標準型車イスに含まれる。