「た」から始まる用語一覧

短冊金物とは、接合金物の一種で、2つの材をつなぐための細長い鉄板を指す。「短尺金物」とも言う。 主に木造軸組工法で構造材の継手の補強に使われ、釘やビス、ボルトで止め付ける。横架材である胴差を挟んで上階と下階の管柱を連結する部分、通し柱を挟んで左右から胴差を連結する部分、桁や梁を延長するときの横架材同士の継手などが主な用途である。使う場所によって、短冊の幅や長さ、釘穴の数が異なり、さまざまなバリエーションがある。

単身赴任とは、配偶者や子供と同居(同一生計)していた会社員等が、転勤によって家族と離れた地域へ単身転居することを指す。自宅が持ち家であったり、他の家族の通勤・通学の便を考えると家族揃っての転居が難しいなど、理由はさまざまである。家賃は会社負担となるケースが多く、会社側で賃貸借契約まで行う場合と、会社の定める家賃内で本人が賃貸住宅を探して契約する場合がある。 独身会社員が転勤によって親元を離れ一人暮らしを始めることは単身赴任に当たらない。

単水栓とは、1つの蛇口から、水またはお湯の吐水・止水と流量を調節する機能だけを持つ水栓を指す。最もシンプルな水栓である。ハンドルをひねって、水量を調整する。一般的に、ハンドルを反時計回り(左)にひねると水またはお湯が出て、時計回り(右)にひねると止まる。ひとつの蛇口からは水だけ、あるいはお湯だけしか出ないので、温度調節はできない。

箪笥階段とは、箱型の収納がある階段状の建築家具を指す。階段箪笥ともいう。階段の段板の下を区切り、側面、段板、蹴込み部分などに引き出しや開き戸式の収納が設けられている。 建物に取り付けて柱や壁と一体化しているタイプと、移動が可能な置き家具タイプがある。ロフト等へつながる階段として利用したり、間仕切りとして使用したり、階段の上に小物などを飾ることでインテリア家具として使用することもできる。

単相三線式とは、家庭で使う電力を引き込む方式のうち、3本一組の電線や電力ケーブルで配電される単相交流を指す。単相3線式は、3本の電線のうち真ん中の中性線と上または下の電圧線を利用すれば100ボルト、中性線以外の上と下の電圧線を利用すれば200ボルトが利用できる。一般的に30A以上の電気使用契約を結ぶ場合は単相三線式となり、現在は特別な事情がない限り、ほとんどが単相三線式によって電気が引き込まれている。

単相二線式とは、家庭で使う電力を引き込む方式のうち、2本一組の電線や電力ケーブルで配電される単相交流を指す。単相二線式は、電圧線と中性線の2本の線を利用するので、通常、100V固定でかつ30Aまでが利用できる。40A以上を利用したい場合は、三線式を利用することが多い。

単層フローリングとは、一層のみで構成されたフローリングを指す。 一般的に単層フローリングには、天然の木から切り出される無垢材が使用される。無垢材には、ナラやオーク、ブナ、カエデ、杉、桐などの木材が用いられる。木そのものの風合いが楽しめ、自然素材ならではの経年劣化を味わうことができる。また、木材ならではの調湿機能がある。 汚れた場合は、研磨したり、削ったり、再塗装したりすることでリフォームできる。

単体規定とは、建築基準法によって定められている各種規定の中で、個々の建築物に関わる規定の総称を指す。反対に、周囲環境や周辺住民との関係に関わる規定を集団規定と呼ぶ。単体規定では、建物の構造や、耐久性、風通しや採光、防火、換気など、住居の環境を守る技術的な規定が定められており、これらに違反した場合に起こる不具合や不利益は個人の責任となる。単体規定では、建物を安全に運用するための規定が定められている。

単独処理浄化槽とは、し尿のみを処理する浄化槽を指す。公共下水道が整備されていない地域で、各家庭の敷地内に設置されている。し尿のみを処理し、台所や浴室、洗濯などの生活雑排水はそのまま河川に放流するため、環境に悪影響をあたえることが懸念されている。 2001年の浄化槽法一部改正により、単独処理浄化槽の新設は原則禁止され、新たに設置する場合は合併処理浄化槽の設置が義務付けられている。

単独媒介とは、単一の不動産会社が売主と買主の間に入り、売買契約を成立させることを指す。 複数の不動産業者がそれぞれ売主と買主の媒介となり、売買契約を成立させる共同仲介とは対比して使われる。単独媒介は、売主と買主双方から媒介手数料をもらうことができる。媒介手数料は、他社との差別化の為に媒介手数料を値引きすることもあり、共同媒介と比較し利益が大きい単独媒介は、売主や買主への値引き額を大きくすることができる。

単板積層材とは、原木から削り出した単板を、繊維を揃えて平行にして積層、接着して造られた素材を指す。数層から数十層にわたって積層することもあるため一般的に厚いものが多い。単板積層材という名称は日本農林規格での呼び名であるが、一般にはLVLと呼ばれることが多い。単板積層材のうち、非構造用のもので、素地のもの及び表面に美観を目的として薄板を貼り付けたもの、またはこれらの面に塗装を施したものを造作用単板積層材といい、主として家具・建具の基材、構造物等の内部造作に用いられる。また、主として構造物の耐力部材として用いられるものを構造用単板積層材という。

担保物権とは、債権者が債務者に対して債権を行使しやすくするために、物に設定される権利を指す。債権とは債権者が債務者に対して貸したお金を確実に返還してもらえる権利のこと。担保物件は債務者側の物の担保価値を利用した権利であるのに対して、保証人などをつけた担保価値を利用する権利を人的担保と呼ぶ。担保物権には法律に規定のある典型担保物権と、法律の定めではなく慣習上認められている非典型担保物権がある。さらに典型担保物件は当事者間の契約ではなく法律上当然に発生する法定担保物権と、当事者間の契約が必要な約定担保物権に分かれる。法的担保物権は民法第二編に規定されている先取特権と留置権があり、約定担保物権には質権と抵当権、民法では規定されていない変則担保である譲渡担保、仮登記担保、買戻、再売買の予約などがある。非典型担保物件には譲渡担保、仮登記担保、所有権留保がある。

単列ピンキーとは、ピンシリンダー錠のうち、ピン型のタンブラー(障害子)が縦1列に並んだタイプの錠を施開錠する鍵を指す。 鍵の片側だけに凹凸がある。錠側のピンタンブラーは、3~6箇所ついているのが一般的である。ピッキング被害を受けやすいため、ピンが2~3列入るタイプや、マグネット・ピンを併用してピッキングを難しくした複合タイプも登場している。後者を「マグネチックタンブラー・キー」、使う鍵を「ディンプルキー」と言う。

ダイアフラムとは、柱と梁の接合部分を一体化する鉄骨ラーメン構造において、梁にかかった力によって柱部分がつぶれないように、柱内部または外部に接合される鋼板を指す。 梁と柱を直接溶接すると柱が変形し構造を支えきれない可能性があるが、いかなる方向からの地震振動にも耐えられるように柱には角型鋼管が使われ、梁には断面性能に優れ、軽量化が可能なH型鋼を使用する。これにより柱の変形を防ぐことができる。

第1種換気方式とは、24時間換気システムの中でも、給気と排気ともに機械換気で行うシステムのことを指す。 第1種換気方式は、主に一般的な戸建てや集合住宅などで採用されている。換気方式には第2種換気方式と第3種換気方式が存在するが、第1換気方式は機械により、空気を入れて機械により空気を出すことで、効率良く計画的に換気ができる。室内の気圧は外気とほぼ同等となり問題が発生する危険性が少ない。また給気と排気の場所が限定されるため、汚れた空気が入るのを防げるなどのメリットがあるが、双方に機械がつくことで費用がかかる。

第一種換気とは、機械のファンにより給気と排気を同時に行う換気システムを指す。 機械式のファンにより、24時間換気を継続することが可能であり、一般的に住宅に設置される。 換気方式は2種類に分類される。集中型は大型換気装置から各部屋にダクトを伸ばし集中的に換気を行う方式であり、分散型はダクトを設置せず、各部屋取り付けたファンで換気を行う方式である。集中型のほうが換気能力は強力である。分散式は、各部屋にファンを設置するためメンテナンスに手間が掛かる一方、集中式に比べて設置コストが抑えられる。

第一種住居地域とは、都市計画法における用途地域のうち、住居の環境を保護するため定められた地域を指す。 建ぺい率は50・60・80%、容積率は100・150・200・300・400・500%の制限がある。住環境の保護を中心にすえつつも住居専用地域ではない。学校・病院などのほか3,000m2以下の一定の店舗、事務所、ホテル、50m2以下の工場などが建てられる。

第一種中高層住居専用地域とは、都市計画法で定められた用途地域の一つであり、「中高層住宅に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域」を指す。3階建て以上のマンションやアパートなど中高層住宅と床面積500m2以内の店舗、飲食店の建設が許されている。高さ制限や外壁後退制限はないが、北側斜線制限や日影規制などがあるため建物の密集がない。建築できるのは、住宅、共同住宅、寄宿舎、下宿、非住宅部分の床面積が50m2以下かつ建築物の延べ面積の1/2未満の兼用住宅、幼稚園、保育所、小・中・高等学校に加え、大学や専門学校などの教育施設、病院や老人福祉センターなどの医療福祉施設、300m2以下かつ2階以下の単独自動車倉庫である。

第一種低層住居専用地域とは、都市計画法で定められた用途地域の一つであり、「低層住宅に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域」を指す。用途地域の中で、規制がもっとも厳しく、建築物の高さが10m(または12m)以下に制限されている。建築できるのは、住宅、床面積の合計が50m2以下で一定条件を満たした住居兼用店舗、小中学校、診療所、小規模な公共施設などである。ただし、騒音対策、交通安全対策などを施し、住民の理解を得るなど、条件を満たせばコンビニなども可能である。

第1種ホルムアルデヒド発散建築材料とは、夏季においてその面積1m2につき毎時0.12mgを超える量のホルムアルデヒドを発散させる建築材料を指す。第1種ホルムアルデヒド発散建築材料を居室や廊下の壁、床および天井の仕上げに用いることは建築基準法で禁止されている。